熊本地震の発生から1か月となるのを前に、現地で支援活動を続ける日本赤十字社が会見を行いました。

先月28日に熊本地震が起きて以降、日本赤十字社は現地に医師らからなる「救護班」を80班以上派遣したほか、毛布やタオルケットなどの救援物資を被災者に配布するといった支援を続けています。

きょう行った会見で、熊本赤十字病院の奥本克己院長は、「10年前の地震の経験を活かし、イオンモール熊本でのけが人をはじめ、多数の搬送者を受け入れることができた」などと振り返りました。

また、他の病院からの入院患者を受け入れる「病院避難」が想定以上に早い段階で始まったとし、「今後、受け入れ態勢をさらに充実させていきたい」と話しました。

現地で支援の調整を行った医師で日本赤十字社の植田信策参事監は、「今後、長引く避難生活による心理的ストレスといった要因から心不全になるなど、災害関連死が懸念される」などと指摘しました。そのうえで、行政側が被災者に温かい食事を提供したり、被災者自らも意識して身体を動かしたりすることが重要だ、と話しました。