指導者確保のためには“兼職兼業”を認める必要も

そしてさらに、持続可能な地域クラブを目指すには「民間企業の関わり方も“カギ”になる」と、新潟県の部活動改革検討委員会の座長も務めた新潟医療福祉大学副学長の西原康行さんは続けます。

「夕方5時ぐらいで退社して地域で子どもたちの指導をする場合に、そこで対価をもらったものについては勤務先の会社は認めましょうという、『兼職兼業』の動きがある」

新しい部活動のかたちのありかたとして試行錯誤が続くなか、中学生たちは目標に向けて汗を流しています。

【吉田快昊さん（中学2年）】
「新潟県で、剣道でも日常生活でもナンバーワンになって、団体のチームに選ばれて全員で全国出場することです」

【藤塚心春さん（中学1年）】
「学校と地域クラブ、どっちも頑張って試合でも勝ったり、学校の勉強も頑張って成績とかいいようにしたいです」

子どもたちの活動場所を絶やさないために、地域社会全体で持続可能な仕組み作りが求められています。