今年の夏のボーナスについて、みやぎん経済研究所が行ったアンケートでは、「増えそう」と答えた人の割合が3年連続で2割を超えました。

一方、使いみちについて、「日用品のまとめ買い」という回答が増えるなど、節約志向の高まりがうかがえる結果となっています。

県内の給与所得者およそ500人を対象に行った、夏のボーナスに関するアンケート調査によりますと、「支給される」と回答した人は66.7パーセントと、ほぼ前年並みでした。

また「増えそう」は20.9パーセントと、去年より0.5ポイント低下したものの、3年連続で20パーセントを上回りました。

ボーナスの使いみちについては、最も多かったのが、「貯蓄・投資等」で64.5パーセント、次いで「買物」、「家計の補てん」などとなっています。

購入予定品の質問では、衣料品がおよそ10ポイント低下した一方、日用品のまとめ買いがおよそ5ポイント上昇しています。

また、買い物をどこでするかという質問では、去年に比べ、通販・ネット通販が減少した一方、ディスカウントストアが3.4ポイント、ドラッグストアも8.5ポイント、いずれも大きく上昇しました。

今回の結果について、調査を行ったみやぎん経済研究所では、「物価高などを反映し、節約志向が高まっている」と分析しています。

（みやぎん経済研究所　鈴木慎光 上席研究員）
「緊迫化する中東情勢だとか、収まりを見せない物価高をすごく反映した消費行動が浮き彫りになったかなというふうに感じている。節約慣れをしてきた消費行動が今年の結果では見て取れたかなという風に感じている」

また、今後の見通しについては、株価の上昇やアメリカとイランの戦争終結に向けた暫定合意を踏まえ、次のように話しました。

（みやぎん経済研究所　鈴木慎光 上席研究員）
「中東情勢、こちらが和らいでくれば、来年に向けては、また消費者マインドも高まりを見せて来るんじゃないかなという風に当研究所は考えております」