アメリカとイスラエルによるイランへの軍事攻撃の影響で上昇する原油価格。
地域経済に詳しい専門家は価格高騰が続いた場合、コストの上昇が連鎖し、さらなる物価高につながりかねないと指摘します。

東北学院大学・経済学部講師・望月理生さん：
「エネルギー価格の上昇が経営状況をひっ迫させるのは確実。いずれかのタイミングで、消費者もしくは商品（の価格）に転嫁をしていくことにならざるを得なくなる」

地域経済や中小企業の動向に詳しい、東北学院大学講師の望月理生さんです。
原油価格の高騰により、企業はコストの価格転嫁を考えざるを得なくなるとしたうえで、東北の基幹産業である一次産業や物流にも大きな影響があると指摘します。

東北学院大学・経済学部講師・望月理生さん：
「漁業は必ず魚を獲りに行くときに燃油を使っているので、燃料代の高騰がそのまま魚の価格に影響するか、もしくは魚の価格に転嫁できずに、漁業者の負担が重くなっていくかだと思う。農業は（ビニール）ハウスを使っている場合は（燃料の）費用が高くなってしまう。流通部門は確実にガソリンを使って、もしくは軽油を使って流通をさせていくので、そこの部分でのコストアップが想定される」

こうしたコストの高止まりは、私達が消費するあらゆる商品やサービスの価格を押し上げる可能性があると話します。

東北学院大学・経済学部講師・望月理生さん：
「物価全般が上昇していくというのが、イメージしやすい将来像。あらゆる商品やサービスはエネルギーを元に生産されている。その意味では、エネルギー価格が上昇すればあらゆる物価も上昇せざるを得ない」

望月さんは物価上昇の可能性を指摘する一方で、取引先を失う不安から価格転嫁に踏み切れない中小企業も多く、経営状況の悪化にもつながりかねないと警鐘を鳴らしています。エネルギー価格の高騰が地域経済全体の衰退を招くことにならないか注視する必要があります。