日本と韓国は今年６月、国交正常化６０周年を迎える。

この間、両国のメディアは、何をどう伝えてきたのか。

また、今後、日韓の未来のためにメディアはどんな役割を果たしうるのか。

日本に最も近い韓国の主要都市・釜山で、記者や研究者が集い意見を交わした。

日本と韓国　メディアの伝え方にも違い

３月１５日、韓国・釜山市にある東西大学で開かれた「第２回　釜山―福岡ジャーナリストフォーラム」。

日本と韓国から、記者や研究者が参加し、日韓関係におけるマスコミの役割について議論した。

日本と韓国は、１９６５年に「日韓基本条約」を締結。

国交を回復して以降も、慰安婦や徴用工など歴史問題から、関係悪化を繰り返してきた。

政治・外交の対立が市民交流や経済活動に影響を与えた時期もある。

主催した東西大学の張済国（チャン・チェグク）総長は、冒頭「日韓の歴史問題が依然として両国関係の足かせになっている。

特にメディアの分野でも、テーマによっては報じ方に違いがあり、それが誤解や葛藤をうむ要因にもなっている。

最近では、デジタルプラットフォームで発信される日本と韓国の情報の中には、事実と違う不正確な情報もあり、それが市民感情の悪化につながっているとみられるケースもある。

いわゆるオールドメディアが果たすべき役割はより大きくなっているのではないか」と話し、両国の記者が集う意義を強調した。

東西大学　張済国　総長