対策方法として “突っ張り棒” や “L字金具”

このほか、食器棚や本棚の転倒防止対策を実施している人の割合は、61.1％であることがわかりました。

2023年8月に実施した調査と比較すると、対策をしている人の割合はほとんど変化していませんでしたが、”一部”ではなく「”ほぼ／大体”対策をしている」と回答した人が、7.9ポイント増加しました。つまり、部分的な対策から包括的な対策へと進展していると推測されます。

都道府県別の分析では、東日本大震災で被災した宮城県や、南海トラフ地震の影響が懸念される和歌山県、宮崎県、三重県、静岡県、神奈川県などの太平洋側の地域で対策実施率が高いことがわかりました。

過去の災害経験や将来的な地震リスクへの意識の高さが反映される結果となっています。

アンケートに記載されたコメントから、対策方法としては「突っ張り棒」や「L字金具」が主流となっていることがわかりました。一方で「面倒だ」「賃貸住宅のため」「コスト面」などを理由に、対策を実施していない世帯も依然として存在しているようです。

調査はスマホアプリ「ウェザーニュース」を利用している人を対象に、2024年12月29日〜2025年1月4日の期間で実施され、1万6,684人の回答を得ました。

改めて、住宅の建てられた年や耐震性能について確認して、必要に応じて対策を考えてみてはいかがでしょう。