中東レバノンでトランシーバーとみられる無線機が一斉に爆発したことをめぐり、無線機にロゴがあったとされた日本企業は「多くの偽物が出回った10年前に販売を終了した製品の可能性がある」と述べました。

レバノン全土で18日、イスラム教シーア派組織ヒズボラのメンバーが所有していたトランシーバーとみられる無線機が一斉に爆発し、保健当局によりますと、20人が死亡、450人以上がけがをしました。

この無線機について、ロイター通信などは、「ICOM」「メイド・イン・ジャパン」と記されていたと伝えています。

これを受け、大阪市の通信機器製造「アイコム」の榎本芳記・取締役経理部長は「事実関係は調査中」とし、「報道されている写真を見る限り、自社商品の可能性がある。この商品であれば2014年に販売を終了しているものだ」とコメント。そのうえで、「偽物がたくさん出回った機種だ」と説明しました。

「アイコム」　榎本芳記 取締役経理部長
「偽物であるなら当社は対応のしようがない。当社の無線機に似せた爆発物を誰かが作ったのであれば、当社にとって防ぎようも何もない」

ホログラムシールの有無により偽物の識別ができるようになっているものもあるということですが、これまでに公開された写真からはその部分の確認ができないということです。

そして、自社での製造段階で爆発物が入り込んだ可能性は「絶対にない」と否定したうえで、無線通信機器が爆発物として使用された可能性があるのは、「メーカーとして非常に残念だ」と述べています。