核兵器の廃絶に向けた平和活動に役立ててもらおうと、山口県内最大の労働団体・連合山口が13日、県原爆被爆者支援センター・ゆだ苑に寄付金を贈りました。



連合山口の伊藤正則会長が、ゆだ苑の八代拓理事長におよそ190万円の目録を手渡しました。

組合員の寄付などで集めたもので、2010年から毎年続けています。

連合山口 伊藤正則 会長
「特に若い世代に向けて、何らかの平和に対する発信等で役立てほしいと思っています」

県原爆被爆者支援センターゆだ苑 八代拓 理事長
「いかに若い世代に参加してもらうか、われわれで考えていかなければいけない部分だと思います」

ゆだ苑は、寄付金を被爆者の支援や原爆の恐ろしさを若い世代に伝えるための活動に役立てるとしていて、連合山口はその活動に協力していく考えです。