能登半島地震の被災者に役立ててほしいと、下関市に本社を置く住宅設備機器総合メーカー長府製作所が義援金300万円を日本赤十字社に贈りました。

義援金を贈ったのは、下関市に本社を置く長府製作所です。

種田清隆社長から日赤県支部下関市地区長の前田晋太郎市長に目録が手渡されました。

長府製作所では義援金のほかにこれまでに50畳用の石油ストーブ13台を避難所などに提供しています。

長府製作所　種田清隆社長
「もう1日でも早くですね、被災された方々が元の生活に戻れるようにという思いで、今回、寄付をさせていただきました」

義援金は日赤を通して被災者に届けられます。