災害時のトイレをテーマにした市民公開講座が28日、石川県金沢市で開かれ、能登半島地震の際、トイレが引き金となって様々な体調の悪化につながった実態が報告されました。
災害時におけるトイレの実態を考える市民公開講座は金沢大学と、全国で下水道の維持管理を行う管清工業との共同研究の一環として、金沢市文化ホールを会場に初めて開かれました。
市民や企業の担当者およそ30人が参加するなか、講師として招かれたNPO法人日本トイレ研究所の加藤篤代表理事が「2024年の能登半島地震では、発災から3時間以内に半数以上の被災者で、6時間以内には9割近くの被災者でトイレが必要になった」という能登町での調査結果を示しました。
発災初日に仮設トイレが到着したのは、全体の7.6％だったことも指摘され、携帯トイレや簡易トイレの数の不足や使用方法の周知などが課題としてあげられました。
◇NPO法人日本トイレ研究所・加藤篤代表理事…「トイレのせいで、水飲むのを我慢して体調を崩したと。災害関連死、エコノミークラス症候群、誤嚥性肺炎などの引き金を引いてしまうのが実はトイレ」
能登半島地震を教訓に今後、金沢大学ではテーマを変えながら年に一度のペースで市民公開講座を開きたいとしています。
