JAグループ北海道は、中東情勢の緊迫化による原油の高騰について、事態が長期化した場合、農家だけでなく消費者にも価格上昇の影響が及ぶ可能性があると懸念を示しました。

14日、JAグループ北海道の記者会見に出席したホクレンの篠原末治会長は、石油由来の原料、ナフサの価格上昇でビニールハウスのフィルムや牧草用のラップなど一部の資材は、すでにメーカーから値上げの要請が来ていると述べました。

また、原油価格の高騰が続けば肥料の原料の国内市場価格が上がることが懸念されるということです。

ホクレン篠原末治会長
「事態が長期化し、各種原料の国際市場の上昇、海上運賃の上昇を通じて、今後の営農資材価格に影響を及ぼす可能性があるため、引き続き情勢を注視してまいります」

加えて、事態の長期化によって資材の価格上昇に物流コストの上昇なども重なれば、「消費者に向けても影響が大きく出てくるのではと懸念している」と危機感を示しました。