読書文化の後退や経費高騰が追い打ち…事業継続を断念

しかし、その後は読書文化の後退や雑誌媒体の弱体化などから売り上げを落としました。不採算店舗の閉鎖やリストラ、コロナ禍における民間金融機関における実質無利子・無担保融資（民間ゼロゼロ融資）の活用などにより資金繰りを支えてきましたが、状況の抜本的な改善には至りませんでした。

さらに、キャッシュレス決済手数料や電気代上昇をはじめとする各種経費負担が重くのしかかり、2023年5月期には売上高が約23億7202万円にまで落ち込み、赤字を計上。2024年11月に千里中央店など主要8店舗を他社に譲渡するなど債務整理を進め、2026年3月19日に「田村書店」から「TSH」に社名変更するとともに株主総会の決議により解散し、8月4日に大阪地裁から特別清算開始決定を受ける運びとなりました。