本格的な夏の暑さを迎えるのを前に、熱中症予防の普及啓発などで鳥取県と連携協定を結ぶ大手製薬会社が、平井伸治知事を訪ね、その取り組みについて報告しました。

鳥取県 平井伸治知事「こういう熱中症対策、またギアを上げて取り組んでいければありがたいなと思います」

鳥取県と大塚製薬は、熱中症予防の普及啓発などについて、2018年に包括連携協定を結び、大手製薬会社の持つ科学的根拠に基づく情報を活かし、その予防対策に連携して取り組んでいます。

この日、平井知事を訪ねたのは、大塚製薬中国支店の加納大輔支店長で、県内のコンビニのアプリや店頭のデジタルサイネージを活用し、熱中症対策を呼びかけるキャンペーンを展開するほか、災害時には手動で中の食料や飲料を取り出すことができる自動販売機の設置を、中学校で進めていることなどを報告しました。

大塚製薬中国支店 加納大輔支店長「全国的に見ても、10万人当たりの（熱中症の）搬送者が、例年多いのがこちらのエリアになっていますので、より多くの方々により自分事化できるような形で情報をお届けできればいいなと考えています」

鳥取県 平井伸治知事「これまで長年の研究や専門的知見を持っておられる大塚製薬さんと一緒にやることは大きな大きな力になる」

平井知事は、暑さによる疲労などで発症する「蓄積型熱中症」が新たな課題だとして、外出時は水分を持参したり、日差しが強く気温が高い場合は休息をとるなどして、暑い季節を過ごして欲しいとしています。