NGOが高校生の保護者を対象に行った性教育に関する意識調査で、学校での性教育を必要と考える人が7割以上に上っていることがわかりました。

この調査は去年9月から10月にかけて、子どもや女性への支援を行うNGOが全国の高校生の保護者およそ1900人にアンケート形式で聞いたものです。

調査によりますと、学校で行われる性教育について「もっと充実させてほしい」と答えた人が35.8%、「ある程度は必要だと思うが内容には慎重であってほしい」と答えた人が40%で、必要だと考える保護者が7割以上に上りました。

また、どのような授業内容を期待しているかについては、▼「妊娠・避妊・性感染症の予防」を選んだ人が84.4%、▼「SNS・ネット上の性トラブルへの対応」が75.1%、▼「性的同意と『ノー』と言う力」が73.2%でした。

一方、学校での性教育への不安について聞くと、「SNSやネットの情報と混乱しないか不安」と答えた人が39.8%、「教員が適切に教えられるのか心配」と答えた人は35.6%でした。

また、学校で性教育を行うにあたり、6割以上の保護者が助産師や心理士などの専門家の関与を求めていることがわかりました。

調査を行ったNGOは「専門性をどう担保するのか、どういう内容を教えるのかという“見える化”が求められている」と分析。今後、これらの調査結果を参考に、性教育の授業を全国で試験的に実施していくとしています。