受付での時間短縮のほか、他の医療機関での診療情報が分かることで、薬の飲み合わせなどに関する適切な判断につながることが期待されています。

また災害発生時の避難所医療でも役立つことが期待されるなど、医療機関や患者の双方にとってメリットがあると訴えます。
それでもこの医院でのマイナ保険証の利用率は現時点で3割から4割にとどまっています。

厚生労働省の調べでは10月に県内の医療機関で患者がマイナ保険証を利用した割合は40.05%ということです。
こうした状況について久保田院長は・・・

（久保田院長）
「厚労省がその丁寧に説明して、メリットを皆様に広く周知するというのが一番だと思いますね」