マツダは、2035年までに、世界中の自社工場で二酸化炭素の排出を実質ゼロにする新たに計画を発表しました。これに伴い、本社工場の石炭火力発電所は2030年を目処に廃止する方針です。

マツダによりますと、広島市南区の本社工場にある自家発電設備の燃料を、これまでの石炭から、液化天然ガス（LNG）を原料とする都市ガスに転換します。

当初は、次世代燃料として期待されるアンモニアへの転換が計画されていました。しかし、エネルギーの安定供給を最優先に考え、すでに技術が確立されている都市ガスを利用した発電システムの導入へと方針を転換しました。

このシステムは川崎重工業と共同で進めます。発電の際に発生する熱を工場へ有効活用することで、エネルギー効率を現在の2倍となる80%に向上できるとしています。将来的には、水素燃料を利用することも見据えています。

この計画変更に伴い、本社工場と防府工場で現在稼働している石炭火力発電所を2030年ごろを目処に廃止する計画です。2030年度の二酸化炭素排出量の削減目標は、これまでの69%削減から、国の目標と同じ46%以上の削減へと変更。それでも、2035年に自社工場でのカーボンニュートラルを達成する目標に変更はないということです。

マツダは今後、広島ガスや中国電力とも連携しながら、脱炭素の取り組みを進めたいとしています。