線状降水帯発生の鍵を握る水蒸気の量について日本海側での観測を強化するため、気象庁は、今年の大雨のシーズン中に海洋気象観測船を日本海でも航行させる計画を明らかにしました。

線状降水帯に伴う大雨は、去年、9月に石川県能登地方で死者16人、7月には山形県で死者3人など、日本海側にも大きな被害を引き起こしました。

日本付近に大雨をもたらす暖かく湿った空気や水蒸気は、日本の南の海上から流れ込むのが一般的ですが、梅雨の終わり頃になると、北上した太平洋高気圧の縁に沿って日本海側に流れ込むことがあります。

特に線状降水帯の発生を予測するには、線状降水帯の「素」となる水蒸気の量を把握することが必要で、気象庁の野村竜一長官は21日の定例記者会見で、大雨のシーズン中、主に東シナ海に派遣している海洋気象観測船2隻のうち1隻を、今年は日本海側でも航行させて水蒸気の観測にあたらせる計画を明らかにしました。

気象庁　野村竜一 長官
「昨年もですね、（山形県）酒田のあたりで線状降水帯ができたり、それから（石川県）輪島の付近で線状降水帯ができたりしておりました。そういう意味で、日本海でもそういう線状降水帯ができやすい状況が進んでおりましたので、水蒸気の動きを日本海で見る必要があるということで船を回すことに致しました」

気象庁は、日本海側での水蒸気量の観測を今よりも強化することで、山陰や北陸、東北の日本海側などでの線状降水帯の予測精度の向上などに繋げたい考えです。