ノーベル平和賞の授賞式を前に、ノーベル委員会のフリードネス委員長がインタビューに応じ、被爆証言の継承は「被爆者だけに負わせるべきではない」として、世界中の新たな世代が引き受ける必要があるとの考えを示しました。

ノーベル委員会のフリードネス委員長は9日、ノーベル平和賞の授賞式を前にJNNのインタビューに応じました。

核廃絶を訴え続ける日本被団協が今年、平和賞を受賞した意義について、国際情勢は「これまで以上に不安定で、核兵器の使用をちらつかせる国がある」としたうえで、「世界が新たな段階、新たな核の時代に入りつつあり、核兵器が再び使用される可能性があるという人類への警告だ」と強調しました。

そして、来年、原爆投下から80年となる中、被爆者による活動の重要性を認識すべきだとしたうえで、「被爆証言を継承する責任は被爆者だけに負わせるべきではなく、世界中の新たな世代が責任を引き受ける必要がある」との認識を示しました。

ノーベル委員会　フリードネス委員長
「我々は今年の受賞が、世界中の新たな世代にとって目覚めのきっかけとなることを願っています。それは、世界の政治指導者たちへの警鐘でもあります」

史上最年少で委員長に就任し、現在40歳のフリードネス委員長は自身のことも含めて、「忘れてはならない証言を次の世代に引き継ぐ必要がある」として、被爆証言に耳を傾けることの重要性を指摘しました。

そして、10日の授賞式には10歳の娘も出席することを明かし「日本被団協の代表団に会えることは素晴らしい経験になる」として自身の家族が継承の役割を果たすことに期待を寄せました。