2月はスーパー、百貨店、さらには外食の売上高が前の年の同じ月に比べそれぞれ増加しました。とくにスーパーは12か月連続、百貨店は24か月連続のプラスとなっています。

日本チェーンストア協会が発表した2月のスーパーの売上高は、去年の同じ月と比べて5.5%増え、およそ1兆555億円でした。12か月連続でプラスとなっています。

主力の食料品では売上高が6.3%増加しました。消費者の節約志向が高まり、購入点数の減少が続く一方で、値上げで商品単価が上昇し、売上高が伸びています。

また、日本百貨店協会によりますと、2月の全国の百貨店の売上高は、前の年に比べて14%増加し、およそ4329億円となりました。こちらも24か月連続で、2019年のコロナ前との比較でも6.3%増と上回っています。

円安で訪日外国人客がコロナ以降最多となり、とくに中国の旧正月、春節にあわせた商戦でインバウンド消費が好調だったことや、うるう年で営業日が多かったことが主な要因です。とくにインバウンド消費は469億円と、過去最高を記録した去年12月につづいて2番目に高い数字となりました。

円安について、日本百貨店協会は「今後、追加利上げで円高傾向になれば、売り上げにも影響が及ぶ可能性がある」と分析していて、リピーターを増やすなど対策を打つ必要があるとしています。

さらに、日本フードサービス協会によりますと、こちらもインバウンド需要が好調だったことなどから、外食全体の売上は前の年の同じ月に比べ11.4%増えています。

訪日外国人客向けの高単価メニューが売り上げを押し上げた一方で、クーポンやセットメニューなど「お得感」を打ち出した集客効果も大きかったとして、日本フードサービス協会では「引き続き外食の二極化が進んでいる」としています。