台湾からの迅速なメッセージと深い結びつき

実は、台湾の頼清徳総統も日本に対して、地震発生からわずか数時間後という早さで、Xに日本語で次のようなお見舞いを発信していました。

「熊本県で先ほど発生した強い地震を受け、台湾の人々を代表して心よりお見舞い申し上げます。台湾と日本は苦難を共に乗り越えてきた真の友人です。私たちは現地の状況を注視しており、必要な支援があれば、いつでも協力できるよう準備を整えています。被災地の皆様のご無事を心よりお祈りしています」

日本も台湾も、これまで何度も大きな地震の被害を受けてきました。東日本大震災の際には、台湾から官民合わせて日本円で250億円もの義援金が寄せられ、被災地の復興や施設再建に役立てられたとされています。

さらに、九州、そして熊本は、台湾から距離的にも人的にも非常に近い存在です。菊陽町には台湾の半導体大手・TSMCの工場がありますし、阿蘇をはじめ台湾人観光客が多数訪れる場所が熊本県内にいくつもあります。経済や観光での結びつきがとりわけ強いため、熊本空港と台湾各地の間を飛来する直行便は毎日何便も運航されています。

台湾の人たちからすれば、「それなのになぜ、台湾の総統の名前がないのか」「タグ付けの対象から頼清徳総統を外されたのか」という悔しい思いがあったのでしょう。台湾のメディアがこの件を報じると、インターネット上でも「台湾を無視するのか」「台湾こそ、真っ先に名前を挙げるべき相手だったはず」といった声が相次ぎました。日本国内からも、東日本大震災の際の莫大な支援を引き合いに出し、疑問視する声が上がりました。

支援の動きはメッセージだけにとどまりません。頼総統、蕭美琴副総統、卓栄泰行政院長（首相に相当）という台湾政界のトップ3人が個人として、それぞれ日本円で約100万円を寄付しました。台湾外交部（外務省に相当）や民間企業の間でも、台湾市民に対して熊本の被災地向けの寄付を募っています。