岩手・宮城両県で行われた大規模な追跡調査の結果、東日本大震災による家屋被害の程度とその後の死亡リスクの間に明確な関連性がないことが分かりました。

これは岩手・宮城両県で特定検診の参加者およそ6万人を対象に、2013年から平均6年半にわたって家屋被害の程度とその後の健康状態の関連を東北大学と岩手医科大学が追跡調査したものです。


それによりますと家屋被害が無かった人と、流出や大規模半壊以上の被害が遭った人との間の死亡率に明確な差はみられませんでした。

この結果について東北大学の中谷直樹教授は「保健師の訪問といった取り組みや医療費免除などの各種支援が死亡リスクを軽減させた可能性がある」と結論付けました。