9年後に山梨で開催される国民スポーツ大会に向けた準備委員会が設立されました。

かいじ国体とは意義の異なる大会となりそうです。

芹沢記者：
かいじ国体ではインフラの整備など県内の姿が大きく変わりましたが、この大会では持続可能性が大きなテーマになります。

来年から国民体育大会の名称が変更される「国民スポーツ大会」は9年後に県内での開催が決まっていて、20日に準備委員会が設立されました。

県内開催は1986年のかいじ国体以来で、総会では基本方針として「持続可能な大会運営の実現」が盛り込まれました。

大会は各都道府県の持ち回りで開催されていますが、開催自治体の費用負担が約100億円にのぼる場合もあり、全国知事会などでは今後の開催のあり方を見直すべきという意見も出ています。

長崎知事：
既存施設の最大限の活用が基本になってくる、近隣地域からの施設利用の可能性も考えていきたい。

前回と異なり、今回は人口減少などが進む中の開催で、大会の将来にむけたモデルケースを示せるかが課題となりそうです。