被爆から100年となる2045年を見据え、広島市の都心のあり方を若者が中心となって考える共同研究が進む中、市民向けの講座が開かれました。

この共同研究は日本都市計画学会中国四国支部と広島市などが連携して行っているもので、学生が主体となって被爆100年に向けた都心のまちづくりの「再検証」を進めています。

講座には、登壇者の1人である広島市造園建設業協会の栄谷洋専務理事が登壇。被爆後、「夢見る20年後の広島」を掲げ、県内の自治体から樹木の提供を呼びかけた供木運動を通し、「75年は草木も生えぬ」と言われた広島にどのように緑を戻したのかを伝えました。

参加した大学院生
「緑を活かしたまちづくりを通してこれからの広島の市民の心にこれから芽生えていくといいますか、そんなまちづくりが理想」

今後はワーキンググループによる検討を重ね、1年をかけて研究活動を進める予定です。