きょう（13日）の東京株式市場は、中東情勢の悪化への懸念から売り注文が膨らみ、日経平均株価は1315円値下がりして6万7242円で取引を終えました。

13日の東京株式市場は、アメリカとイランの戦闘が相次いでいると伝わったことを受け、中東情勢の悪化への懸念から、AI・半導体関連など多くの銘柄に売り注文が広がりました。

日経平均株価は一時、1900円以上下落する場面もあり、最終的には1315円値下がりし、6万7242円できょうの取引を終えました。

一方、きょうの株式市場で目立ったのは、銀行や証券などの金融株に資金を振り向ける動きです。メガバンクの三菱UFJフィナンシャル・グループの株価は最終的に2%余り値上がりしましたが、時価総額は一時、42兆円余りとなり、トヨタ自動車を抜いて初めて日本企業トップになりました。

市場関係者は「メガバンクが時価総額のトップをつけたのは『金利ある世界』に突入していることを象徴している」と話しています。