ホルムズ海峡の事実上の封鎖から2か月が過ぎ、富山県内ではガソリン高騰や住宅資材の入手困難が続きます。一方で廃車の残がいを固形燃料に再利用するなど「脱石油」を見据えた動きも加速しています。

HARITA　寺崎英樹取締役
「あの四角いサイコロ状のもの1つが車1台になります」

廃棄物の処理やリサイクルなどを手がける高岡市のHARITA。射水市内にあるリサイクルセンターに積みあがっているのはプレスされた廃車です。

廃車を解体・分別して残るのは、シートの素材や内張りといった残がいで、一般的には焼却処分となりますが、HARITAでは燃料にしているのです。

HARITA　寺崎英樹取締役
「ASR（残がい）をさらに細かく破砕をして、最終的に残る軽い残渣。こちらを圧縮・固化をすると燃料になる」

岩木秋河記者
「これだけたくさんの量があるのですね」

HARITA　寺崎英樹取締役
「こういう状態になって、あとはこれが石炭代替として」

固形燃料の生産量は1日あたり最大16トン。

熱量は石炭とほとんど同じで、既に県外の複数の製紙会社で工場機械の燃料に使われているということです。

当初は石炭に代わる燃料として自動車の残がいを資源化しようと始めた取り組みでした。

HARITA　寺崎英樹取締役
「いままさに中東危機に伴う石油の調達難、そこから石炭であったりLNGであったりに急速にシフトすることによって、急な価格上昇であったり供給困難な状態に陥ったりそういったことが起きうる状態にあると思う。RPF（固形燃料）の供給がうまく緩衝材として機能すれば、国内での急な需給ひっ迫であったり、価格の急騰を抑える役割として貢献できるのではないかなと」