総合型選抜など入学の前年に合否が決まる入試について、文部科学省は面接を必須にする方向で検討を進めていることを明らかにしました。

大学の入試方法には一般選抜、総合型選抜、学校推薦型選抜があり、このうち総合型選抜、学校推薦型選抜は年内に合否が決まることが多く、「年内入試」と呼ばれています。

「年内入試」は面接などを活用することで、受験生の能力や意欲を多角的に評価することを目的としています。しかし、実態は学力試験の配点割合が9割以上の大学もあり、高校側から「一般入試と同じような学力重視の入試だ」などとルールの形骸化を指摘する声が上がっていました。

こうした指摘を受け、文科省は2027年春に入学する学生の「年内入試」で、面接を必須にする方向で検討を進めていることがわかりました。

ただ、受験生への影響が大きくなるとの懸念から、すでに面接なしでの「年内入試」を実施している大学に対しては、2年間の猶予期間を与える方針だということです。

文科省は高校や大学の関係者らと協議を重ね、今年6月にも「年内入試」の具体的な内容を盛り込んだ実施要項を公表するとしています。