群発地震の活動が続く中で、元日に石川県能登地方を襲ったような大地震が発生する可能性についてどこまで伝えるのか。地震予知連絡会の山岡耕春会長は、たとえ、大地震が起きる頻度が低くても、発生する可能性があることをあわせて伝える必要があるとの考えを示しました。

石川県の能登地方では、2020年の12月から3年以上にわたって活発な群発地震活動が続く中、今年の元日に輪島市と志賀町で最大震度7を観測するマグニチュード7.6の大地震が発生しました。

地震の研究者などで構成される地震予知連絡会は、きょうの定例会合で、群発地震が続いている中で、大地震が起きる頻度が低いとはいえ、発生するかもしれない可能性をどこまで具体的に伝えるのか、情報発信のあり方について議論し、山岡耕春会長は会合後の記者会見で次のような考えを示しました。

地震予知連絡会　山岡耕春会長
「後で『聞いていなかった』というのが、多分、地元の方にとっては一番心残りみたいな感じもすると思うので、やっぱり、わかっていることはできるだけ伝えておくと。（能登地方では）特に群発地震があったということですので、何もないところでいきなり地震が起きたわけではなくて、群発地震があって、ある程度周りの断層に影響があるということはそれなりに想定はされていて、ただ、ほとんど誰も、あれだけ大きい地震が起こるとは思っていなかったというのは事実ですから、そこをもう少し客観的に冷静になって評価をして伝えるっていうことは、何かできたかもしれないと思っております」

その上で、山岡会長は「地震学者として、大きな地震がどの程度起きやすいかという感触をあわせて伝えることが必要ではないか」と述べ、専門家が発信したい情報と住民が求める情報との溝を埋めるリスクコミュニケーションが重要との考えも示しました。