能登半島地震の被災地で現地調査を行った高知大学の教授らが調査結果の報告会を開きました。

報告会を開いたのは高知大学や県、県内外の民間企業などの15人で構成された能登半島地震の現地調査団です。調査団は1月26日から28日までの3日間能登半島で地震による地盤災害や建物の被災状況などをそれぞれの知見に基づいて調査しました。

団長を務めた高知大学の原忠（はら・ただし）教授は「マグニチュード6クラスの大きな余震が複数回発生したことで被害が拡大した」「過疎地域で道路や水道といった生活インフラがすべて寸断されたため長い期間、集落の孤立が発生し市民生活のマヒにつながった」などと調査結果を報告しました。

（高知大・県等合同調査団　原忠　団長）
「過疎地域のインフラがマヒしたというのが非常に被害が深刻化した要因。高知や四国地方においても非常に切迫した課題ではないか。道路のインフラ（の被災）が迅速な復旧活動の妨げになった。地震が起きて約1週間程度は人命にかかわる問題にもつながる」

（参加者）
「地盤や津波などいろいろな要因が複合的に組み合わさっていて、想定されている南海トラフ地震でも共通して対策するべきことだと思うので、災害に対してねばり強く耐えるように補強していくことが重要だと感じた」
「高速道路でも南海トラフ地震が来た時に道路啓開が必要になるので参考にしたい」

調査団は今後も調査を進め南海トラフ地震に備えるための参考材料にしていきたいとしています。