アメリカの研究機関「クライメート・セントラル」は、この夏、日本の人口の99%以上が30日以上「危険な高温」にさらされていたとする分析結果を発表しました。

この研究機関では、2020年までの30年間に地域ごとに観測された気温の上位1割を「危険な高温」と定義し、この夏（6月～8月）の気温と温暖化の影響などについて分析しました。

それによりますと、「危険な高温」の日数について日本国内の平均では62日にのぼり、このおよそ3分の1にあたる22日は温暖化の影響がなければ「危険な高温」にならなかったとしています。

都市別にみると、分析対象となった12都市のうち、最も「危険な高温」の日数が多かったのは札幌で、70日にのぼったということです。

また、人口分布と重ね合わせると、日本の人口の99%以上が30日以上「危険な高温」にさらされたと分析されたということです。

この機関は「気候変動は『将来の脅威』ではなく、すでに現実の問題となっている。『危険な高温』は健康リスクを高めていて、温暖化対策が遅れれば人々の暮らしや経済にも影響を及ぼす」としています。